代表取締役社長 渡部広介より年始のご挨拶

明けましておめでとうございます。
謹んで初春の慶びを申し上げます。
旧年中はYR CLUB HOUSEをご愛顧いただき誠にありがとうございました。

予想どおりと言えますが、新年早々一都三県に対して緊急事態宣言が発令されました。一事業者としてどのように緊急事態宣言へ向き合うべきかという点について熟考せざるを得ません。

小生は昭和の高度経済成長期の終焉直後に生まれましたので、学生時代に迎えたバブル崩壊を除くとリーマンショック、東日本大震災が会社人時代に経験した大きな景気変動でした。

フィットネスクラブ業界の歴史は浅く、産声を上げたのは日本の総人口が1億人を突破した高度経済成長期の1960年代と言われています。本格的に成長期を迎えたのは1970年代半ばで、当時の東京オリンピックで盛り上がった水泳ブームを土台としたスイミングスクール主体のフィットネスクラブが全国的に展開されました。

その後小規模フィットネスジムがアメリカから輸入されてくる2005年までのおよそ30年間はジム・スタジオ・プールを三種の神器とした総合型スポーツクラブが流行しました。総合型スポーツクラブと言えば「駅前・大型・エコノミー」が特徴ですがバブル崩壊前のフィットネスクラブは「エコノミー」よりも高額な会費のフィットネスクラブが主流でした。つまりバブル崩壊(1991-1993年)という景気変動で高額会費のフィットネスクラブが広くエコノミー化されたことになります。

次のフィットネスクラブ転換期はリーマンショック(2008年)でした。この頃から総合型フィットネスクラブ開設に深く関係する建築コストが上昇し始め、業界各社はイニシャルコストが高い総合型フィットネスクラブの出店を慎重に考え始めました。そのためイニシャルコストが低い新業態(=小規模フィットネスジム)の開発を模索し始めたのです。

そんな矢先に訪れたのは誰もが予想しなかった天変地異、東日本大震災(2011年)です。その後も各地で天災が続き、豊かな時代に生きてきた現代人の価値観に大きな変化をもたらしたことは明白です。この時期を境に国内で小規模フィットネスジムの出店が本格化しました。つまりフィットネスクラブ業界が「施設提供型」から「サービス提供型」へシフトするようになったのです。

上記のとおり簡単にまとめましたが、申し上げたいことは景気変動や天変地異を乗り越える度にフィットネスクラブ業界は進化を続けてきました。今朝のニュース番組であるエコノミストが「歴史の進化とは不条理の克服である」とコメントしていました。これには小生も強く同意しました。

元々フィットネスクラブ業界は施設提供型サービスの側面が強く、異業種でも多少のノウハウと資本力があれば簡単に参入できてしまう業種でした。ほとんどのインストラクターやトレーナーが無資格者で、まさに「砂上の楼閣」という言葉がぴたりとあてはまりました。

ですが上記のとおり様々な苦難を乗り越え、徐々にではありますがフィットネスクラブ業界はユーザーが感じる不便や不条理を解消するため進化してきたと自負しております。

ニュース番組では、二度目の緊急事態宣言発令で「このままでは事業継続が困難であるため閉店もやむなし」と回答している事業主を多く見かけます。確かに継続困難な事情は無数に存在すると思います。乗り越えられない壁があるのも事実でしょう。しかしここで諦めてしまったら誰が歴史を紡ぐのでしょうか。この先にある産業ごとの未来は今まさに苦難を乗り越えようとしている我々が作るものではないのでしょうか。

弊社が女性専用施設にこだわって運営してきた背景は、女性にとっての「心の豊かさ」を提供するためです。女性が様々な社会的制約を受けたり、年齢を重ねるにつれて不自由が増えたとしても、「当時ジムに通っていた時は充実していたな」「スタジオでインストラクターと一緒に汗を流していた時は楽しかったな」といった想い出が心に温もりを与えてくれると信じています。

これからも事業者にとって厳しい時期が続くかもしれません。しかし困難を乗り越え歴史を進化させることができればお客様にとってフィットネスクラブが今以上に必要な存在になり、その先にフィットネスクラブが運動+@の価値を提供できるような未来が訪れると確信しています。

長くなりましたが、本年も皆様の運動習慣をサポートさせていただけるよう店舗運営に邁進いたしますので、ご指導とご支援のほどよろしくお願い申し上げます。

株式会社フィットネスマーケティング

代表取締役 渡部 広介

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